豆知識
「エレベーターから普段と違う音がする」と利用者から連絡を受けたり、所有者・管理者自身が異音に気づいたりすると、故障なのか、このまま使用してよいのか迷うのではないでしょうか。
エレベーターから聞こえる音だけで、原因となっている部品や不具合を特定することはできません。
一方、普段と違う音は、エレベーターの状態を確認するための大切な情報になります。
この記事では、異音がしたときに整理しておきたい情報や考えられる原因の例、使用についての判断、保守会社へ連絡したあとの点検・修理までを解説します。
目次
音だけでは、原因は特定できません。
同じように聞こえる音でも、発生している場所やタイミング、機種などによって確認すべき箇所は変わります。
国土交通省の「昇降機の適切な維持管理に関する指針」では、「点検」について、昇降機の損傷・変形・摩耗・腐食のほか、発生音等に関する異常・不具合の有無を調べ、保守その他の措置が必要かどうかを判断することとしています。
普段と違う音を聞いても自己判断で原因を決めつけず、発生した状況を整理して保守会社による点検につなげることが欠かせません。
確認しないまま使用を続けると、不具合の有無や状態の変化を把握できないため、普段との違いに気づいた段階で相談しておくとよいでしょう。
異音だけでなく、揺れや停止位置のずれなどほかの変化も起きている場合は、エレベーター故障のサインもあわせて確認してください。
異音に気づいたら、まず「いつ・どこで・どんな音が・どのようなタイミングで出たか」を整理しておくと、保守会社へ状況を伝えやすくなります。
| 整理する情報 | 確認する内容の例 |
|---|---|
| いつ聞こえたか | 日時、最初に気づいた時期 |
| どこで聞こえたか | かごの中、乗場付近、特定の階など |
| どんな音だったか | 「キュルキュル」「ガタガタ」など、聞こえたままの表現 |
| どのタイミング・頻度で出たか | 走行中、停止するとき、扉の開閉時、毎回なのか時々なのか |
擬音は、原因を自己診断するためのものではありません。
保守会社へ状況を伝えるための情報です。「キュルキュルするから潤滑不足」「ガタガタするから扉の故障」といった判断は避けてください。
安全な場所から記録できるのであれば、音声や動画が状況を伝える補助になる場合もあります。
ただし、記録のために機械室へ入ったり、昇降路や機器へ近づいたりする必要はありません。
原因は一つとは限りません。
ガイドレール周辺や巻上機、扉まわりなど複数の箇所が候補になるため、保守会社が設備の状態を点検して原因を見極めます。
エレベーターを構成する部品や役割については、エレベーターの仕組みや構造で詳しく解説しています。
ガイドレールは、かごや釣合おもりを決められた方向へ案内するための部材です。
その周辺では、ガイドシューやローラーなどが、かごをレールに沿って案内します。
こうした部分の潤滑状態や部品の状態によっては、走行時に普段と違う音が生じることがあります。
ただし、潤滑不足が原因とは限りません。
所有者・管理者が自分で油を差したり部品を調整したりせず、どの階やどのタイミングで音がしたのかを保守会社へ伝え、状態を確認してもらいましょう。
ロープ式のエレベーターでは、かごを動かす巻上機や、停止させるためのブレーキ周辺も異音の原因候補になることがあります。
ただし、エレベーターには複数の駆動方式や構造があり、設備の状態を実際に確認しなければ原因は分かりません。
巻上機やブレーキ周辺に異常がないかも含め、保守会社が点検して判断します。
異音の確認対象は、走行に関わる部分だけではありません。
かごや乗場の扉、その周辺に使われる部品、ワイヤーロープ、滑車、機械室に設置された機器なども原因の候補です。
たとえば、扉を開閉するときだけ普段と違う音がする場合と、走行している間に聞こえる場合では、保守会社が確認する箇所も変わってきます。
ここで役に立つのが、異音を聞いた場所とタイミングの情報です。
原因を音の名前から探すのではなく、発生状況と設備の状態を合わせて点検してもらうことが必要です。
異音に気づいたあとは、原因を自分で探すのではなく、状況を整理して必要な措置と点検につなげます。
所有者・管理者が行うことと、保守会社へ任せることを分けて考えてください。
「異音がしたら、すぐエレベーターを止めるべきなのか」と迷うかもしれません。
異音を聞いたという事実だけをもって、一律に使用中止と判断するわけではありません。
国土交通省の「昇降機の適切な維持管理に関する指針」では、所有者が昇降機に不具合が発生したことを確知した場合、速やかに使用中止その他の必要な措置を講じるか、保守点検業者に措置を講じさせるものとしています。
所有者と管理者が異なる場合は、指針の規定について、その役割に応じて「所有者」を「管理者」と読み替える考え方が示されています。
実際に誰が連絡や使用中止の判断を担うかは、建物の管理体制や役割分担次第です。
使用を控える場合は、張り紙やアナウンスなどで利用者に知らせ、誤って使われないようにしてください。
所有者・管理者が確かめるのは、異音がした日時や場所、音の特徴、発生したタイミングなど、安全な範囲で分かる情報までです。
機械室に入ったり、エレベーターの部品に触れたりして原因を探すのは避け、専門の保守会社へ点検を依頼してください。
アイニチでは、様々なメーカー・機種の昇降機に対応しています。
現在アイニチと保守契約を結んでいない場合でも、異音の原因が分からず相談先を探している場合は、エレベーターの点検・修理についてのお問い合わせをご利用ください。
累計依頼実績は2万件を超えており、状況によっては最短当日の駆けつけにも対応しています。
連絡を受けた保守会社は、まず設備の状態を点検し、異音の原因や必要な措置を見極めます。
その結果に応じて、注油や調整、部品交換などの保守・修理へ進む流れです。
国土交通省の「昇降機の適切な維持管理に関する指針」は、「点検」と「保守」を分けて定義しています。
点検は、損傷・変形・摩耗・腐食・発生音などについて異常や不具合の有無を調べ、保守その他の措置が必要かどうかを判断することです。
保守には清掃、注油、調整、部品交換、消耗品の補充・交換などが含まれます。
異音を聞いただけで、修理内容が決まるわけではありません。
まず点検で設備の状態を調べ、その結果から必要な対応を決める流れです。
異音の点検後に修理が必要となった場合、その費用が現在の保守契約に含まれるかどうかは契約内容によって異なります。
国土交通省の「エレベーター保守・点検業務標準契約書」では、フルメンテナンス契約を、定期的な保守・点検に加えて、点検結果に基づく合理的な判断のもとで劣化した部品の取替えや修理などを行う契約方式としています。
一方、POG契約は定期的な保守・点検を中心とし、別紙仕様書で定める消耗品を除いて、劣化した部品の取替えや修理などを含まない契約方式です。
POG契約とフルメンテナンス契約の違いを確認しておくと、自社の契約内容を整理しやすいでしょう。
ただし、同標準契約書では、契約方式にかかわらず、巻上機・電動機・制御盤などの一式取替えは契約の対象外とされています。
実際の修理が契約範囲に含まれるかどうかは、異音の原因や作業内容とあわせて、現在の契約書や仕様書を確認してください。
具体的な金額は、部品や作業内容次第です。費用の考え方はエレベーター修理費用の相場で詳しく解説しています。
異音は、所有者・管理者が自分で利用したときに気づくとは限りません。
日常的に利用する人から寄せられる情報も、普段との違いをつかむ手がかりになります。
保守会社による点検とあわせて活かすことが大切です。
エレベーターを毎日利用している人だからこそ、「昨日まではしなかった音がする」「扉が動くときだけ音がする」といった小さな変化に気づくことがあります。
こうした情報が所有者・管理者へ届くようにしておきましょう。
連絡を受けたら、前述の4項目に沿って状況を整理しておくと、保守会社へ伝えやすくなります。
定期的に保守点検を受けているエレベーターでも、点検と点検の間に状態が変化する可能性はあります。
「点検を受けているから問題ない」と決めつけず、普段と違う音に気づいたときは、その情報を次の点検や必要な対応につなげてください。
定期検査と保守点検は、別のものです。
建築基準法第12条第3項では、対象となる昇降機について、所有者等が定期に資格者の検査を受け、その結果を特定行政庁へ報告する制度が定められています。
一方、保守点検はエレベーターを日常的に維持管理するために、設備の状態を確認し、必要に応じて清掃・注油・調整・部品交換などを行うものです。
法定の定期検査を受けていても、普段と違う音に気づいた場合は、保守会社へ伝えて点検につなげる必要があります。
それぞれの制度や点検内容については、エレベーターの定期検査と保守点検の違いで詳しく解説しています。
普段と違う音がしたときに押さえておきたいのは、次の3点です。
異音の原因は、ガイドレール周辺や巻上機、扉まわりなどさまざまです。
所有者・管理者は機械室や部品を確かめるのではなく、安全な範囲で分かる状況をまとめて保守会社へ伝えてください。
エレベーターから普段と違う音が聞こえた場合や、点検先に迷っている場合は、状況を整理したうえでアイニチへご相談ください。
当社スタッフがお客様の昇降機(エレベーター・簡易リフト・小荷物専用昇降機)の状況(使用年数、故障箇所、不具合)等を伺い、必要であればリニューアル・部品交換も視野に入れた最善策をご提案いたします。
アイニチは、仙台・千葉・埼玉・東京・神奈川・名古屋・大阪・岡山・福岡の全国9箇所の拠点だけでなく、専門会社とパートナーシップを結び、全国すべての都道府県をカバーしています。(一部離島を除く)全国どこでも迅速な対応が可能です。
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