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豆知識

投稿日 2023/11/13
更新日 2023/11/21

エレベーターをリニューアルする際の種類と工期・費用の目安について

エレベーターリニューアル種類別解説

あなたの建物のエレベーターは、築何年ですか?
もし、20年以上経過しているのであれば、そろそろリニューアルを検討する時期かもしれません。

エレベーターは、長年使用していると劣化や故障が発生する可能性があります。
故障が頻繁に起こると、乗客の安全建物の管理に支障をきたすだけでなく、修理費用もかさみます。
そこで、エレベーターのリニューアルを検討する際には、まずリニューアルの種類について理解することが重要です。

この記事では、エレベーターリニューアルの種類について、それぞれのメリット・デメリット等を詳しく解説します。

エレベーターをリニューアルする必要性

エレベーターは、私たちの生活に欠かせない重要な設備の一つです。
しかし、エレベーターも、長年使用していると劣化や故障が発生する可能性があります。

エレベーターが劣化すると故障の頻度が増え、安全性が低下する可能性が高くなります。


特に、エレベーターの安全性は深刻な問題で、エレベーターは、乗客の安全を守るために、さまざまな安全装置が搭載されていますが、これらの安全装置も劣化によって機能が低下する可能性があります。

たとえば、「エレベーターの扉が閉まらない」や「エレベーターが落下する」などの重大な事故が発生する可能性もあります。

また、エレベーターは、建物の顔ともいえる重要な設備です。
劣化したエレベーターをそのままにしておくと、建物の印象を悪くし、資産価値の低下にもつながる可能性があります。

そのため、エレベーターのリニューアルは、定期的に行うことが大切です。一般的に、エレベーターの耐用年数約20~25年程度とされていますので、20年以上経過したエレベーターは、リニューアルを検討しましょう

エレベーターリニューアルの種類について

エレベーターのリニューアルには、大きく分けて以下の3つの種類があります。

全撤去リニューアル

全撤去リニューアルは、既存のエレベーターを撤去し、新しいエレベーターを設置する方法です。
作業は大規模であり、建物のエレベーターが全面的に新しく生まれ変わります。

作業内容

  • 既存エレベーターの撤去
  • 新しいエレベーターの設置

メリット

  • 最新の安全基準や省エネ性能を満たしたエレベーターを設置できる
  • デザインや機能を自由に変更できる

デメリット

  • 費用がかかる
  • 工事期間が長く、エレベーターが使用できない期間が長くなる

注意点

  • 建物の構造によっては、新しいエレベーターを設置できない可能性がある

準撤去リニューアル

準撤去リニューアルは、建物各階に固定されている既存部分は流用し、それ以外の部分を切り替える方法です。

作業内容

  • 既設部分の一部(三方枠や敷居等)は流用し、その他はすべて新品に交換

メリット

  • 全撤去リニューアルよりも費用が抑えられる
  • 全撤去リニューアルよりも工事期間が短縮できる

デメリット

  • 既設部分と新設部分の組み合わせとなるため、他のメーカーへの変更が難しい
  • 工事期間が長く、エレベーターが使用できない期間が長くなる

注意点

  • 既存のエレベーターに合わせた部品が必要になる為、状況によっては時間を要する可能性がある
  • リニューアル後、既設部分と新設部分の組み合わせとなるため工事のタイミングなどに注意が必要

制御リニューアル

制御リニューアルは、エレベーターの制御システムだけを新しいものに交換する方法です。
停電時自動着床装置や地震時管制運転装置などの機能追加も可能です。

作業内容

  • 制御システムを中心に交換
  • 機能追加

メリット

  • 費用が抑えられる
  • 工事期間が短縮できる

デメリット

  • エレベーターの外観やデザインは変わらない
  • 交換しない部分は、改修計画が別途必要

注意点

  • 制御性能を向上させることはできるが、他の部品が古いままなので、全体的な性能向上には限りがある
  • 最新の法規に対応できない場合があり、その場合は既存不適格のままになる

エレベーターリニューアルの種類別比較表

全撤去リニューアル準撤去リニューアル制御リニューアル
概要既存エレベーターを全撤去し、新しいエレベーターを設置既設部分の一部(三方枠や敷居等)は流用し、その他はすべて新品に交換制御システム等を中心に機器を交換
工期
※通常納期
約360日~約180日~約120日~
エレベーターが
使用できない期間
※通常工事
約25~40日約15~25日約3~15日
費用
※例
1500万程度~1000万程度~500万程度~
建築確認※1必要必要になる場合が多い必要のない場合が多い
※1「建築確認」とは、建築基準法に基づき、新築や増築、改築、用途変更などの建築工事を行う際に、その工事が建築基準法に適合していることを、建築主事や指定確認検査機関に確認してもらう制度のことです。
※2 比較表は、あくまで一例の為、対象のリニューアル機器によって変わります。

エレベーターリニューアルには、一般的に費用や工事期間、メリット・デメリットなどが異なる3つの種類があります。
建物の状況やリニューアルの目的に合わせて、適切な方法を選択することが大切です。

まとめ

ここまでエレベーターリニューアルの種類についてご紹介してきました。
あなたは、どのリニューアル方法が適していると思いますか?
答えは、建物の構造や状況、予算などによって異なります。

エレベーターのリニューアルを検討している方は、ぜひ一度お問い合わせください。
あなたの建物に最適なプランをご提案いたします。

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