エレベーターの動きが少し遅くなったり、稼働中に音が気になり始めたりしていませんか？建物の中で毎日当たり前のように使っているエレベーターも、実は時間が経つにつれて少しずつ老朽化していきます。
しかし、「どのタイミングで工事が必要なのか？」「工事にはどれくらいの費用がかかるのか？」といった疑問や不安を抱える方も多いのではないでしょうか。

そこで、今回はエレベーター工事について詳しく解説し、工事の種類や費用、工期の目安など、判断に役立つ情報をご紹介します。エレベーターの不調や工事を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

なぜエレベーターの工事を検討する必要があるのか？

エレベーターは、建物の中で安全かつ快適に人や物を運ぶための重要な設備です。しかし、長期間使用することで部品が摩耗し、安全性や機能性が低下することがあります。そのため、定期的なメンテナンスや部品の交換、さらには必要に応じた工事が必要となります。

エレベーターの工事を検討する主な理由としては、安全性の確保、老朽化による故障リスクの軽減、そして快適な利用環境の維持が挙げられます。特に、古いエレベーターでは法規制の変更に対応するための改修が必要になることもあります。また、新しい技術の導入によって省エネ性能が向上し、ランニングコストを削減できる点も工事を検討する大きな要因です。

エレベーターの寿命

エレベーターの寿命は一般的に20～25年程度とされていますが、使用頻度やメンテナンス状況によって異なります。定期的な点検を行い、部品の交換や修理を行うことで寿命を延ばすことが可能ですが、それでも一定の期間が過ぎると大規模な工事が必要になります。

寿命が近づいたエレベーターは、故障のリスクが高まり、利用者に不便や安全上の問題を引き起こす可能性があります。そのため、20年を過ぎたあたりから大規模なリニューアルや交換工事を検討するのが一般的です。また、最新の安全基準に適合させるための改修も、このタイミングで行うことが推奨されます。

エレベーターリニューアル・改修工事のタイミング

エレベーターのリニューアルや改修工事を実施するタイミングは、基本的には耐用年数を基準にすることが一般的です。

ただし、耐用年数だけが基準になるわけではありません。ここでは、エレベーターの交換や改修を行うべきタイミングの代表的なパターンについて説明します。

耐用年数によるリニューアル・改修工事

エレベーターのリニューアルや改修工事を実施する最も一般的なタイミングは「耐用年数」を迎えたときです。エレベーターの耐用年数については、国税庁や国土交通省、メーカーなどの情報により異なりますが、一般的に20～25年程度が目安とされています。

特にマンションなどでは、12年周期で大規模修繕計画を立てるケースが多く、2回目の修繕にあたる「24年目」にエレベーターのリニューアルや改修工事を行うことが一般的です。このような修繕計画に沿って、管理組合が資金を積み立てておくことが大切です。

生産中止やパーツ供給終了のタイミングでのリニューアル・改修工事

使用しているエレベーターが生産中止になったり、部品の供給が終了した場合、予定よりも前倒しでリニューアルや改修工事を実施することがあります。

生産中止となったエレベーターでも、メーカーは一定期間（おおよそ20年）部品を供給する義務がありますが、設置時期によっては「耐用年数前」に部品の供給が終了することもあります。この場合、トラブル時の修理や安全性を確保するためにも、リニューアルや改修工事が必要になることがあるのです。

トラブル・不調によるリニューアル・改修工事

エレベーターに頻繁にトラブルや不調が発生する場合も、リニューアルや改修工事を前倒しで行うべきタイミングの一つです。

特に、古い油圧式エレベーターを使っている場合、省エネや昇降速度の向上を目的に、より効率的なロープ式エレベーターに交換するケースも増えています。頻繁なトラブルは安全面に大きな影響を与えるため、迅速な対応が必要です。

エレベーターの工事の種類｜費用相場や工事にかかる期間

エレベーターの工事にはさまざまな種類があり、それぞれの目的や必要性に応じて選ばれます。ここでは、代表的な工事の種類と、その費用相場や工期について解説します。

新設工事

新設工事は、新しいエレベーターを建物に設置する工事です。建物の構造や設置スペースに応じて、最適なエレベーターを選び設置します。

費用相場は、対象のリニューアル機器によって大きく変わり、数百万円から数千万円と幅広く、工事期間は数か月程度かかることが一般的です。特に新築の建物や、エレベーターが設置されていなかった既存の建物にエレベーターを追加する場合に行われます。

全撤去リニューアル工事

全撤去リニューアル工事は、既存のエレベーターをすべて撤去し、新しいエレベーターに交換する工事です。この工事は、エレベーターが老朽化し、安全性や機能性に問題が生じた場合に行われます。

費用相場は、対象のエレベーターの仕様によって大きく変わり、1,500万円～となることが多く、使用不可期間は数週間から数か月程度です。全体的なリニューアルにより、最新の技術を取り入れた安全で快適なエレベーターに生まれ変わります。

• 費用相場：約1,500万円～
• 工期：約360日～
• 使用不可期間：約25日〜40日
• 建築確認：必要
• メリット：新しいエレベーターに完全に交換することで、最新の安全基準に適合する。
• デメリット：費用が高額で、工事期間中はエレベーターが使えない。
  ※上記はあくまで一例の為、対象のリニューアル機器によって大きく変わります。

エレベーターが1基しかない建物の場合は、工事期間中の利用者の利便性を確保するため、十分な調整が必要です。

準撤去リニューアル工事

準撤去リニューアル工事は、既設部分の一部（三方枠や敷居など）を流用して、そのほかはすべて新品に交換する方法です。
費用相場は約1000万円程度～で、使用不可期間は2週間から1ヶ月程度と比較的短期間で済むことが多いです。

• 費用相場：約1,000万円～
• 工期：約180日～
• 使用不可期間：約15日〜25日
• 建築確認：必要な場合が多い（要確認）
• メリット：フルリニューアルよりも工期が短く、費用も抑えられる。
• デメリット：残した部分のパーツ調達に時間がかかる場合がある。
  ※上記はあくまで一例の為、対象のリニューアル機器によって大きく変わります

コストを抑えつつ、安全性や機能性を改善したい場合に適した選択肢です。

制御リニューアル工事

制御リニューアル工事は、エレベーターの制御システムを最新のものに更新する工事です。制御装置が古くなると、運行の効率が低下したり、故障が増えたりするため、これを最新の技術にアップデートすることで安全性と省エネ性能を向上させます。

費用相場は500万円程度～で、使用不可期間は数日から2週間程度です。制御システムの更新によって、エレベーターの動きがよりスムーズになり、待ち時間の短縮やエネルギー消費の削減が期待できます。

• 費用相場：約500万円〜
• 使用不可期間：約3日〜15日
• 建築確認：不要な場合が多い（要確認）
• メリット：工事費用が低く、工期も短いため、利用者の負担が少ない。
• デメリット：残した部分については、別途改修計画を立てる必要がある。
  ※上記はあくまで一例の為、対象のリニューアル機器によって大きく変わります。

予算が限られている場合や、短期間で工事を終えたい場合に選ばれることが多い工事方法です。

エレベーターの工事会社の種類

エレベーターの工事を依頼する際、どの会社に頼むべきか悩む方も多いでしょう。工事会社には大きく分けて「メーカー系」と「独立系」の2種類があり、それぞれに特徴があります。ここでは、両者の違いや特徴についてご紹介します。

メーカー系

メーカー系の工事会社は、エレベーターの製造メーカーが直接工事を行う会社です。
メーカー系の会社は、設置したエレベーターの部品やシステムに関する豊富な知識を持っており、技術的なサポートや部品の供給体制が整っています。そのため、特にメーカー製エレベーターのリニューアルや修理において、高い信頼性を持ったサービスを提供しています。

また、メーカー系の工事会社は、最新の技術や製品情報に基づいた工事を行うことができるため、常に高い品質を維持することが可能です。ただし、コスト面では独立系の会社と比べて高額になることが多い点には注意が必要です。

独立系

独立系の工事会社は、特定のメーカーに依存せずにエレベーター工事を行う会社です。複数のメーカーの製品に対応しているため、幅広い選択肢の中から、建物や予算に合った最適な提案をしてくれることが特徴です。

また、独立系の工事会社は、コスト面で比較的リーズナブルな価格でサービスを提供していることが多く、費用を抑えたい場合に適しています。

独立系の会社は、様々なメーカーのエレベーターに対応できる技術力を持っており、部品調達の柔軟性も高いため、特に古いエレベーターのリニューアル工事や異なるメーカーのエレベーターを複数導入している建物などで重宝されています。ただし、特定のメーカーに特化した知識や最新技術の導入面ではメーカー系に劣る場合もあります。

このように、メーカー系と独立系の工事会社にはそれぞれの強みと弱みがあり、工事の内容や建物の状況、予算に応じてどちらを選ぶべきかを検討することが重要です。エレベーターの工事を依頼する際には、それぞれの会社の特徴を理解し、自分のニーズに合った最適な選択をするようにしましょう。

費用対効果を高めるためのポイント

エレベーター工事は、建物の安全性と利便性を向上させるために必要な投資ですが、費用対効果を高めることも重要です。ここでは、費用対効果を高めるためのポイントを紹介します。

長期的な視点での費用対効果

エレベーター工事を考える際、初期費用だけに目を向けるのではなく、長期的な視点で費用対効果を考えることが重要です。たとえば、新しいエレベーターにすることで省エネ性能が向上し、電気代が削減されることがあります。

また、最新の技術を導入することで故障の頻度が減り、メンテナンスコストも抑えられる可能性があります。このように、長期的に見たときにどれだけコストを削減できるかを考慮することが、工事の費用対効果を高めるポイントです。

省エネ機能の導入

エレベーター工事の際に、省エネ機能を取り入れることで、ランニングコストの削減が期待できます。例えば、LED照明やエネルギー回生システムを導入することで、電力消費を抑えることが可能です。

これにより、毎月の電気代が節約できるだけでなく、環境への負荷を減らすことにもつながります。エレベーターの利用が多い建物ほど、省エネ機能の導入による効果は大きくなりますので、工事を行う際にはぜひ検討してみてください。

メンテナンス契約の重要性

エレベーターの工事後、適切なメンテナンス契約を結ぶことも、費用対効果を高めるための重要なポイントです。定期的な点検や部品交換を行うことで、エレベーターの故障リスクを減らし、長く安全に使用することができます。

また、計画的なメンテナンスによって、大規模な修理が必要になる前に問題を発見し、対応することが可能です。これにより、突発的な故障や高額な修理費用を避けることができるため、結果的にコストの削減につながります。

まとめ

エレベーターの工事（リニューアル）は、安心・安全の向上や快適な利用環境の維持、さらにはランニングコストの削減など、建物全体の価値を保つ、もしくは高めるために非常に重要な役割を果たします。工事のタイミングや種類、工事会社の選定、そして費用対効果を最大限に引き出すためのポイントを理解することで、最適なリニューアル工事を行うことができます。

これからエレベーターのリニューアルや改修工事を検討されている方は、ぜひ私たちアイニチ株式会社にご相談ください。
当社の専門スタッフが、お客様の施設に合わせた最適なリニューアル工事と点検プランをご提案いたします。まずはお気軽にご相談ください。

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