エレベーター/メンテナンス・保守点検

エレベーター写真

メンテナンス・保守点検についてお客様からこのようなご相談をよくお受けします。

  • 長い間、使用していてそろそろ安全面が心配になってきた
  • ガタガタと異音がするようになった
  • 設置直後と比べて動きがおかしくなってきた
  • 新しく工場・倉庫・店舗・ビル等の不動産を取得したが、そこに昔から設置されているエレベーターの安全面が心配
  • 今、契約しているメンテナンス費用が高いと感じる
  • 労働基準監督署から安全面での指摘を受けた  等

メンテナンス契約を受けていないエレベーターは、「人が挟まる」「人の閉じ込め」「人の転落」等、人身事故突然の故障のリスクが高くなります。

当社では、以下の6つの理由からメンテナンス・保守点検をおすすめします。

  1. 人身事故を未然に防ぐ
  2. 修理費削減
  3. 稼働率の向上
  4. 性能の保持
  5. 万が一、事故・故障が発生したとき専門スタッフが迅速に対応
  6. 法定検査・法令の厳守

1、人身事故を未然に防ぐ

エレベーターかご「人が挟まる」「人の閉じ込め」「人の転落」事故を未然に防ぎます。

人を乗せるエレベーターは、「人が挟まる」「人の閉じ込め」「人の転落」等、不具合・トラブルが発生すると人の命に係る事故が発生します。
エレベーターの部品は長く使い続けると経年劣化により正常に動作しなくなります。特にドアロック・リミットスイッチ等の電気系統の部品は、メンテナンスを怠っていると突然故障します。

エレベーターの挟まれ事故について
ウエイトと呼ばれるおもりの重さは、「かご+定格積載量の半分」で設計されています。
このため、人がエレベーターに1人、2人しか乗っていない時は、かごよりウエイトの方が重くなります。

エレベーターの構造

通常は、巻上機のブレーキが効いているので、かごが勝手に上がることはありません。
しかし、ブレーキに故障・不具合が発生するとブレーキが効かなくなり、ウエイトの重さによって扉が開いたまま、急にかごが上に動いてしまいます。(事故例:人がエレベーター内部の床部分と天井の間に挟まれる。)

戸開走行保護装置(UCMP)による2重安全構造

戸開走行保護装置(UCMP)と呼ばれる装置が付いていると制御装置・ブレーキが故障した場合でも、かごが制止します。 メンテナンス時は、人身事故に繋がりやすい巻上機のブレーキ、戸開走行保護装置(UCMP)を重点的に点検します。

(補足)戸開走行保護装置(UCMP)は、国土交通大臣の認定を取得した安全システム。

2、修理費削減

不具合の早期発見は修理費削減に繋がります。

例えば、グリスが不足するとレールとガイドシューの摩擦が大きくなります。
その結果、通常より早く部品の劣化が進行し、レール・ガイドシュー・ワイヤーロープ等の交換が必要になります。

3、稼働率の向上

部品を素早く調達し、業務遅延リスクを最小限に抑えます。

メンテナンス・保守契約を結んでいないエレベーターは、現状が分からないため状況確認後の再訪問となるケースが高く、「時間」と「費用」が多くかかってしまいます。

また、メンテナンス契約をしているエレベーターで使われている部品は、万が一のトラブルに備えて在庫として保管しています。トラブルが発生したときは、素早く部品を調達して、メンテナンスのスタッフが駆けつけます。

4、性能の保持

エレベーター天井

エレベーターを使い続けると部品の摩耗や破損により性能が低下します。

性能が低下すると、異音がなったり、業務の効率が悪くなってしまいます。
エレベーターは、メンテナンス・保守点検をすることで性能を保持することができます。

5、万が一、事故・故障が発生したとき専門スタッフが迅速に対応

メンテナンス契約をしていると定期的に訪問させて頂いているため迅速な対応が可能です。

万が一、人の閉じ込め等の人身事故が発生したとき、当社スタッフが素早く駆けつけます。部品の故障・トラブルが発生したときの問合せ先が決まっているので、安心してお使いいただけます。新しく修理業者を探す必要もありません。

6、法定検査・法令の厳守

エレベーターのメンテナンス・定期点検に関しては、建築基準法または労働安全衛生法によって定められています。
一般的にエレベーターのカゴ内側、操作盤上方部に検査済証と呼ばれる書類が貼られています。
この書類の種類によって適用される法律が変わります。

建築基準法検査済証
→建築基準法による
年一回の定期検査により発行されます。エレベーター建築基準法検査済証
労働安全衛生法検査済証
→労働安全衛生法による
年一回の性能検査により発行されます。エレベーター労働安全衛生法検査済証

※労働安全衛生法に規定する「特定機械等」のエレベーター検査を性能検査といい、建築基準法第12条第3項に規定する昇降機等の検査を定期検査といいます。性能検査及び定期検査のいずれも1年に1回の検査を受けなければなりません。

建築基準法/定期検査の義務について

  • 安全上エレベーターの所有者は、年1回定期検査を受けるよう義務づけられています(第12条2項)。
  • 定期検査は、建築大臣認定の昇降機検査資格者が行い、その結果を特定行政庁に報告することになっています。

労働安全衛生法/性能検査の義務について

  • 「年1回の性能検査」と「月1回の自主検査(点検)」を行わなければならない。
  • 年一回の性能検査については、労働基準監督署長または厚生労働大臣の指定する機関(「ボイラー・クレーン協会」「日本クレーン協会」)によって受けなければなりません。また、厚生労働大臣の登録を受けた者(「登録性能検査機関」といいます。)がおこないます(労働安全衛生法第41条第2項)。

工具 エレベーターの主な点検箇所

不具合は起きていないか。正常に動作しているか。プロの目でひとつひとつ確認いたします。人身事故に繋がり易い部品は、特に重点的に調査します。

巻上機の点検
かごを昇降させる巻上機は、エレベーターの心臓部です。
異常が発生すると、停止位置を行き過ぎる等に繋がります。

巻上機

  • 戸開走行保護装置(UCMP)は正常に動作するか
  • 制動(ブレーキがかかってから止まるまでの距離)に異常はないか。安定しているか。
  • シーブ(メインロープのかかっている部分)の溝が減っていないか。
  • メインロープは伸びていないか。素線切れはしていないか。調整は必要か。等

ドアロックの点検
ドアロックも人の命に関わる重要な部品です。
不具合が発生すると開かないはずの扉が開き、人の転落事故等に繋がります。

ドアロックが正常に動作しているか確認します。

リミットスイッチの点検
リミットスイッチは、エレベーターの動きを制御します。
不具合が発生すると、扉が開いた状態で動き出すので、身体が挟まる危険性があります。

リミットスイッチが正常に動作しているか確認します。

その他の点検

  • グリスは不足していないか。
  • 制御盤は正常か。
  • 漏電はしていないか。
  • 異音はしていないか。等

人   当社のメンテナンス体制

エレベーター

24時間365日の故障対応

安心・安全・快適にエレベーターをお使いいただくために、各部品の動作をひとつひとつプロの目で確認して異常が無いかをチェックします。
メンテナンス後は、点検報告書を作成し、異常があればご連絡、部品交換等のご提案を致します。

また、年1回の法定検査が必要なエレベーターに関しては、国家認定の昇降機検査資格者による検査・報告諸手続きを行います。

当社は、安全第一を方針に掲げています。
マルチセンサー、セーフティースイッチ、ドアロック、リミットスイッチ、落下防止装置、戸開走行保護装置(UCMP)等、安全装置の重要性を熟知したスタッフが現在使用中のエレベーターを調査。部品の供給状況を当社が提携している全国各地のサービス会社に確認します。
既に不具合・故障が起こっている場合は、交換の必要な部品を伝え、明瞭かつ適正な見積りを提示いたします。

エレベーターの部品は消耗品のため、定期的なメンテナンス・保守点検が必要です。
人身事故に繋がる部品を中心に1つ1つ点検し、交換の必要な部品が見つかれば、あらかじめ在庫として保管している部品を使って修理・交換いたします。

全国対応、現地調査・見積り・図面は無料!
エレベーターのメンテナンス・保守点検・定期点検に関するご質問(安全面・法律・価格)等、お気軽にご連絡ください。

当社スタッフがお客様のエレベーターの状況(使用年数、故障箇所、不具合)等を伺い、必要であればリニューアル・部品交換も視野に入れた最善策をご提案いたします。

アイニチは、東京・大阪・名古屋・福岡の全国4箇所の拠点だけでなく、
専門会社とパートナーシップを結び、全国すべての都道府県をカバーしています。(一部離島を除く)
全国どこでも迅速な対応が可能です。

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