メンテナンス・保守点検

あらゆる種類のリフト・エレベーター、メーカーに対応
安全第一、明瞭かつ適正価格の見積りを作成

昇降機・エレベーターの性能・安全を保持するために保守点検・メンテナンスは必要不可欠です。
当社はこれらのアフターフォローを全国対応致します。
当社では、以下の理由からメンテナンス・保守点検をおすすめします。

点検中
メンテ
ガイドシューネジ

Reason-1 不具合の早期発見で、トラブルを未然に防げます

専門知識・技術を持つスタッフがメンテナンス・保守点検を行います。
熟練者がメンテナンス・保守点検を行うことで、昇降機・エレベーター異常の早期発見・対応が可能です。

トラブルが発生してからの対応になると、改善までの時間や費用が多く必要となり、その間昇降機が使えなくなってしまいます。
また、人身事故が起こった場合、昇降機の対応のみでは終わりません。

Reason-2 万一のトラブル発生時、低コストで迅速な対応が可能です

メンテナンス・保守点検の契約を結んでいれば、天災などで昇降機・エレベーターに故障が発生した際、今までの点検情報をもとに、最小限の準備時間とコストで対応致します。

メンテナンス・保守契約を結んでいない昇降機は、現状が分からないため状況確認後の再訪問となるケースが高く、 出張費用や対応時間がより多く必要となる可能性があります。

Reason-3 点検は法令で義務づけられています

昇降機・エレベーター検査資格を持つスタッフが、使用者様の代行で点検を行います。
※年1回の法定検査が必要なエレベーターに関しては、国家認定の昇降機検査資格者による検査・報告諸手続きを行います。

労働安全衛生法の規定により、簡易リフトは月に一度の自主点検を行わなければなりません。
また、行った毎月の点検記録を3年間保存する事も、同様に定められています。

エレベーターの法令に関して

労働安全衛生法に規定する「特定機械等」のエレベーター検査を性能検査といい、建築基準法第12条第3項に規定する昇降機等の検査を定期検査といいます。性能検査及び定期検査のいずれも1年に1回の検査を受けなければなりません。

エレベーターに適用される法令
建築基準法検査済証 労働安全衛生法検査済証
建築基準法検査済証 労働安全衛生法検査済証
建築基準法 労働安全衛生
年一回の定期検査により発行されます。 年一回の性能検査により発行されます。

メンテナンス・保守点検に関する法令を見る

メンテナンス契約の種類

2種類の契約プランがあります。ご相談いただければ最善のプランをご提案致します。

フルメンテナンス(FM)契約

メンテナンス費用に部品交換・修理の費用が含まれる契約です。
通常使用において、通常故障発生すると予測される部品の交換、修理費用が含まれています。

POG契約の特徴

メンテナンス費用に部品交換・修理の費用が含まれない契約です。
一定範囲内(ランプ球等)、消耗品の交換は、メンテナンス費用に含まれますが、それ以外の部品交換・修理は、別途契約・費用がかかります。

フルメンテナンス・POG契約について詳しく見る

昇降機の種類別/メンテナンス・保守点検

マンション・ビル・工場・倉庫・飲食店・店舗等、あらゆる場所に対応しています。

エレベーター
エレベーター
ホーエレベーター

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人が乗る
「人が挟まる」「人の閉じ込め」「人の転落」等の人身事故を未然に防ぎます。
簡易リフト
簡易リフト
荷物用エレベーター

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荷物を運搬
不具合を早期発見することで稼働率を向上、業務遅延リスクを最小限に抑えます。
小荷物専用昇降機
小荷物専用昇降機
ダムウェーター

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小さい荷物を運搬
部品を在庫として保管。万が一、トラブルが発生した時は素早く備品を調達します。

事故・トラブルを未然に防ぐためにメンテナンス・保守点検は重要です

リフト・エレベーターの部品に故障・不具合が発生したときの事故例

部品別、事故・トラブル例一覧を見る

安全・安心・快適に昇降機・エレベーターを使用するためにメンテナンス・保守点検は重要となります。
また、簡易リフト・小荷物専用昇降機に関しては、安全にご使用頂くために禁止事項を守る必要があります。

簡易リフト・小荷物専用昇降機の安全対策と使用方法について

全国対応、現地調査・診断は無料!
昇降機・エレベーターのメンテナンス・保守点検に関するご質問(安全面・法律・価格)等、お気軽にご連絡ください。

当社スタッフがお客様の昇降機(エレベーター・簡易リフト・小荷物専用昇降機)の状況(使用年数、故障箇所、不具合)等を伺い、必要であればリニューアル・部品交換も視野に入れた最善策をご提案いたします。

アイニチは、東京・大阪・名古屋・福岡の全国4箇所の拠点だけでなく、
専門会社とパートナーシップを結び、全国すべての都道府県をカバーしています。(一部離島を除く)
全国どこでも迅速な対応が可能です。

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